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D2Cビジネスでは必須!メーカー直販のECサイト制作のすゝめ

メーカー直販サイト制作のすゝめ

NEWS:MPHがIT補助金支援業者に登録されました。メーカー直販サイト立ち上げにもご活用ください。

メーカー直販サイト制作・構築サービス

インターネットの発達と共に、メーカーがサイトを通じて直接顧客に商品を販売するスタイルが増えてきています。

いわゆる「メーカー直販」と呼ばれるものです。最近ではメーカー直販の事をD2C(Direct to Consumer)と呼ばれてトレンドにもなっています。

インターネット上でお店を出すことは実店舗を構えることと比べると非常に手軽です。

これまで小売店に販売を任せてきたメーカーでも、メーカー直販サイトを立ち上げれば、新たな「武器」を手にすることができるでしょう。

メリットやデメリット、注意点について解説します。

成功のポテンシャルを秘めている

D2Cとは

以前は、商品を生産するメーカーの販路として、卸業者に商品を卸したり、実店舗を設けて直接販売したりなど、間にプロセスを介して一般消費者の元まで商品を届ける手法が一般的でした。

ただし、昨今話題のD2C(メーカー直販)とは、商品を製造しているメーカー自身が間に誰も介さずに直接一般商品者に商品を販売するビジネスモデルのことをいいます。

現在はEC利用が急速に普及したり、買い物のための外出が難しい世界情勢もある一方で、SNSの普及により顧客と直接繋がりやすいツールが使えるという点にも拍車がかり、より一層D2C路線を強化するメーカーが増えているようです。

もちろん、既存の実店舗販売や卸業者の介入を完全に捨ててはいない企業が多い中、既存のルートと並行しながら自社の直接販売ルートも同時に強化する動きが一般的になりつつあります。

D2Cの成功事例

-グローバル企業編-NIKE

D2Cの成功事例としててよく名前が挙げられるのがNIKEの例です。

誰もが知るNIKEは、もちろん世界中に数多な卸のネットワークを持っている企業ですが、最近では卸や小売パートナーを減らして直接販売に舵を切っているようです。

以前は通販プラットフォームの世界的な最大手Amazonでも商品を販売していましたが、2019年以降にAmazonからは撤退しているようです。

自社のECサイトやSNSでのプロモーションを強化することで、商品のディテイルやこだわりを直接ユーザーに届けながらより多くの質の良いファンを獲得している様子が伺えます。

-国内企業編-土屋鞄製造所

60年近く前からある老舗のカバンメーカー。当時はランドセル販売から始まったそうですが、大人向けの革製品事業に力を入れ始めた2000年代以降、ECサイトによる販売も強化したといいます。

ECの導入は早い方と思えるかもしれませんが、次々と登場する販売ツールを使いこなせなかったり、スピードに追いつけないと感じることもあったようです。

ですがD2C路線を重視しながら直接ブランドの声をお客様にお届けし続けていて、国内外問わずブランドの知名度は上がっていき、今では日本を代表する人気の老舗カバンメーカーの一つとなっています。

D2Cのメリット

それでは、実際にD2Cのビジネスモデルをとった場合のメリットについて見てみましょう。

メリット①メーカー直販サイトが最も高いサービスを提供出来るポテンシャルを秘めている

これまでは「モノを作り出すメーカー」が「流通業者」を通して「小売店」の店頭に並べ、顧客が買うというスタイルが一般的でした。

顧客にとっては「小売店に行けば多くのメーカーの製品を一度にチェックできる」というメリットがありますが、その分流通業者や小売店が儲けるための費用が発生します。

また、「欲しい商品について、店員さんが全てを知っているというわけではない」という問題もあります。

一方で、メーカーが直販サイトを使ってダイレクトに顧客に商品を販売するようになれば、価格、サポート共に非常に充実したサービスを提供できる可能性があります。

近年、メーカー直販サイトが増加しているのは、このようなメリットに目を向ける方が増えてきたから。

モノを生み出すメーカーは、いわばそのアイテムのプロです。

直接顧客と関わることで、非常に高いポテンシャルが発揮される可能性があるのです。

メリット②ユーザー・顧客にとってリーズナブル

メーカー直販サイトの場合、リーズナブルにユーザーに商品を届ける事が出来ます。

メーカーはこれまで、卸業者や小売業者に対して、定価よりも非常に安い価格で商品を納入していました。

強い力を持っている小売店から、「それでは売れない」と言われてしまうと、価格競争に応じる以外、選択できる方法がなかったためです。

しかしメーカー直販であれば、こうした業者に支払うお金は節約できる計算になります。

とはいえこちらは、小売店との兼ね合いもあり、実際に実現するのは難しいケースも多くあります。

ただし小売店などで扱っていない自社モデルや型落ちモデルであれば、価格を下げて販売することで、売上アップにつなげられる可能性もあります。

メリット③ユーザー・顧客と直接コミュニケーションがとれる

もう一つのメリットは、顧客と直接つながることができるという点です。

販売時の影響や、問い合わせやクレームなど……顧客からの生の声に耳を傾けることで、メーカーとしてより良い製品開発に役立てることができます。

また、今では企業のSNS活用も当たり前になってきています。

SNSは、ユーザーが企業側と直接コミュニケーションをとることをより簡単にしてくれるツールとも捉えられます。

直販サイトと並行してSNSという窓口を用意することで、顧客の生の声を、それもリアルタイムで知ることができますし、企業側が伝えたい想いを直接伝えることができるのです。

成功するために取るべき戦略

D2Cサイトのデメリット

上記の様なメリットのあるメーカー直販サイトですが、どの様なデメリットがあるのでしょうか?!代表的なものとして以下の様なものが挙げられます。

D2Cサイトのデメリット①時間的、金銭的なコストリスクが発生する

メーカー直販サイトのデメリットとしては、サイト立ち上げ・管理について、膨大な手間が発生するという点が挙げられます。

専門のEC部門を立ち上げるケースも多いですが、人員が充実していないケースも多く、またインターネットのプロというわけではありません。

手探り状態からスタートしても、「売上につながらない」「集客できない」などの問題を抱えてしまう可能性が高いのです。

D2Cサイトのデメリット②販売店等の取引先との関係性が悪化する可能性がある

メーカー直販サイトが自社とエンドユーザーにとってメリットがある事と理解していても、中々踏み出せない最も大きな要因として【販売店等の取引先への配慮】が挙げられます。

特に販売店からすると同じ商品を販売する競合(しかも、最も価格優位性のポテンシャルを持つ競合)が増えてしまう為、あまり良く思わない可能性が高いです。古くからの付き合いがある会社様ほどこのデメリットの部分が大きくなります。

このデメリットの対応策として代表的なものは

  • 定価販売のみで販売を行う
  • 販売店への売値を下げる
  • 他の企業と組んで実質直販とする

などがあります。

※MPHでは、解決策3の運用パートナーとしてもメーカー直販サイトの起ち上げを支援しております。ご興味のある方はお問い合わせ下さいませ。

メーカー直販のD2Cサイトが取るべき戦略

とはいえ、こうしたデメリットは、適切な対策を取ることで解消できる可能性も高いです。

直販サイトのデメリットが気になったときには、以下の4つの項目を参考にしてみてください。

自然検索(SEO)対策強化

インターネットビジネスにおいては、まず顧客をサイトに誘導しないことには話になりません。

SEO対策をしっかりと行うことが、集客率・売上アップの鍵となります。

メディアECサイト化によるブランディング

直販サイトで「シンプルに物を売る」だけでは、顧客の心を惹きつけるのは難しくなってきています。

重要なのは、より顧客の心をつかむためのブランディングです。

ECサイトから独自の情報を積極的に発信することでメディア化すれば、注目度は高まります。

直販のイメージが浸透すれば、売上アップにつながりやすくなります。

CRMの仕組みを導入

売上をアップさせるために、欠かせないのがCustomer Relationship Management、いわゆるCRMです。

日本語にすると、「顧客関係管理」となり、顧客のデータ管理を行いながら、より一層深い関係を築くための仕組みとなります。

直販サイト構築と共にCRMの仕組みを導入することで、より深く、優良顧客とつながることができるでしょう。

SNSによるブランディング

近年、絶大な影響力を発揮しているのがSNSです。前述の通り、顧客との直接のコミュニケーションツールとして非常に有効で、各種SNSの特徴を意識したブランディングを行うことも、売上アップのコツとなります。

メーカー直販のD2Cサイトの制作、アクセス・売上アップもMPHにお任せください。

D2Cサイトを立ち上げ、そして成功に導くためにはいくつかのコツや注意点も存在しています。自社のみでこれを行おうとすると、思うような結果が得られないケースも少なくありません。MPHなら、こうしたメーカー直販サイトの制作、そして成功に導くためのノウハウも数多く有しています。

興味のある方はお気軽にお問い合わせ下さい。

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MPHを運用するプラスファクトリー株式会社はIT導入補助金 支援業者です。メーカー直販のECサイト構築パッケージもITツールとして登録済みですので導入のご検討されている方はお気軽にご連絡下さい。

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この記事を書いた人

代表取締役 池本将章

代表取締役 池本将章

専門分野:WEBコンサルティング,WEB広告,SEO

株式会社エッコにて、WEBコンサルティング事業部長、東京支社統括を歴任した後、 2017年にMPHを創業。2019年にプラスファクトリー株式会社を設立。これまでに500以上の企業への支援実績。

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